【株式】【投資信託】【ETF】そして訪れる【プラットフォーム】

ほか
Treatment is also essential in management.

株式にはじまり、投資信託、ETF、それから証券取引所の歴史をザックリと学んできたかーちゃん、ここでちょっと気になる見出しを冠した記事を発見したので探りを入れてみました。

ETFの未来とはいかに

さて、かーちゃんの目を引いた見出しとは、まさに

The Future of ETFs

そう、ETFの未来です!

過去、現在、とくれば未来ですね。

と、その前に、ちょっと過去を振り返っておきましょう。

世界最古とされるアントワープの証券取引所が設立されたのは1531年
最初の株式会社として名高いオランダ東インド会社の登場が1602年
投資信託の初売りは1774年

それからちょっと間をおいて、

ETFがカナダで産声をあげたのは1990年

こうして並べてみると、ETFがいかに新しい金融商品なのかがわかります。

まだまだ若きモノとして、待ち受けるのは明るい未来なのではと思うところですが、くだんの記事はわざわざETFのfuture(未来)にfeature(着目)しているのです。つまりは何かしらの懸念を抱えているとも捉えられます。

これは気になりますね。

とにもかくにも見てみましょう…

記事に記載のある通り、新参モノのETFは大変な人気モノでもありまして、その運用資産はアメリカベースのものだけで4兆ドルにもなるそうです。

その最たる理由として挙げられるのが近頃日本にも波及しつつある手数料の値下げ合戦と、アメリカのSEC(Securities and Exchange Commission、証券取引委員会)に採択された新しい規則だとか。

さて、手数料値下げ競争については言わずもがなかと思うのですが、この新しい規則というのはなんのことでしょう?

ETF Rule

この新しい規則、 “ETF Rule” と呼ばれているようで、くだんの記事からリンクできる報道によると、

The rule removes “exemptive relief” regulations, enabling ETF issuers to more easily bring new strategies to market.

参照:Investopedia, ETF Rule: What It Is and Why It Matters

ETFの発行体がより市場に新しい戦略を持ち込みやすくなるよう、規則の適用除外を取り払うモノだとか。

はて、いったいなんの適用を除外する規則なのでしょう???

ちんぷんかんぷんなかーちゃん、ちょっと頑張って調べてみました。

結論から申し上げますと、Investment Company Act of 1940 (1940年投資会社法)の適応を除外する規則のようです。

Investment Company Act of 1940(1940年投資会社法)

この法律は投資家を守ることを目的として、ありとあらゆる投資ファンドを規制するために制定されたアメリカの法律です。

とにかく証券投資ビジネスをメインとしている会社はみなこの法律の規制下に置かれるのですが、あまりにも広範囲にわたり複雑な規制がかけられているため、この法律の「適用除外」を申請しない限りは容易に新しいファンドをつくれない、のだとか(参照:U.S. Securities and Exchange Commission, Laws and Rules

そして、この申請にかかる手間や費用が馬鹿にならないのです。そこで、この新しい “ETF Rule” が登場することで、いちいち「適用除外」を申請しなくて済むようになる=より簡単に素早く新しいETFを打ち出すことができるようになることが見込めるわけです(参照:U.S. Securities and Exchange Commission, Press Release

さらに言うならば、この申請にかかった手間や費用が抑えられる分、さらなる手数料の引き下げも可能になるかもしれないのです。

つまり、この “ETF Rule” によってETFの航海はまさに順風満帆、向かうところ敵なし、となったわけですね。

ただし!

ETFにはその若さ故の危険性と、近年急速に進化しているテクノロジーによって基盤の揺らぎが生じる可能性があるようです。

忍び寄る脅威?!

この、テクノロジーの進化によって生じうる基盤の揺らぎは、とあるモノによってもたらされます。

ETFの存在を脅かしうるモノ。それが、direct indexing platforms(ダイレクト・インデクシング・プラットフォーム)なるモノ、いえ、バですね。

愛称がつけられるとしたら、DIPでしょうか?

 

Direct indexing gains traction on Wall Street with sights set on ETF market
A quarter of a century after exchange-traded funds emerged, Wall Street is eyein...

上記サイトにわかりやすい表があるのでご参照いただけたらと思うのですが、ダイレクト・インデクシング・プラットフォームとはあらかじめ設計されたインデックスに基づく商品を購入するETFと異なり、まさに投資家自身がdirect(直接)にindexing(インデックス)を指定して購入するplatform(場)を提供します。投資家がインデックスを直接設計できるわけで、これが技術的に容易になれば好きなように組んだポートフォリオをポートフォリオごと購入できるようになるのです。

そして、恐らくこのプラットフォームはただの「場」を提供するだけなので、先述の「1940年投資会社法」の対象になることもなく(投資家自身が投資しているだけ、ですからね)、株式と同様ほぼほぼ手数料ゼロでの取引が可能になるのではないでしょうか。

昨今のテクノロジーの進化スピードを考えると、そう遠くない未来にはこのプラットフォームが主流になりそうな気がします。

ETFとしての意地を見せよ

とはいえ、このダイレクト・インデクシング・プラットフォームの登場がすぐさまETFの衰退を招くわけではありません。ETFは市場に登場した瞬間から注目を浴び、成長してきましたが、それによって古参の投資信託が姿を消したわけではなく、この2つはお互い持ちつ持たれつのような関係を築いているようにも思えます。つまり、ダイレクト・インデクシング・プラットフォームが参入したとしても、プラットフォーム・ETF・投資信託という三つ巴に個別株式という要素も加わった興味深い関係性が構築されるのではないでしょうか。

よって、現在ほどの人気は集めなくなるかもしれませんが、ETFが消失するようなことにはならないと考えられます。

いずれにしろ、NASDAQの登場で世界に衝撃が走ったように、テクノロジーの進化は間違いなく金融業界にも大きな変革をもたらし続けます。

その変革という波にすぐさま乗っかることはできなくとも、せめて情報だけでもキャッチできるように、しっかりとしたアンテナを張っておきたいものです。

これまた日々研鑽ですね。

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